Powered by 引用をストックしました引用するにはまずログインしてください引用をストックできませんでした。再度お試しください限定公開記事のため引用できません。 以前、社会人博士課程を検討しているということで社会人博士課程がどれぐらいいるのかについて記事を書いたことがあります。今回は実際に社会人が博士課程に進むために必要となる学費や、社会人でも応募可能な奨学金について書いてみました。社会人とはいえ、博士課程に係る学費というのは通常の学生と変わりません。ホームページには学費が明記されているので自分の志望する大学のウェブサイトから確認してみるのが良いでしょう。ここでは、教育工学を研究できる東大と早稲田を参考に、3年間の博士課程でどれぐらいの学費がかかるのか見てみましょう。①入学料 282,000 円(予定額)3年間 合計 1,844,400円①930,000円（1年次-入学金込み）②857,000円（2,3年次）3年間 合計 1,787,000円国立大学の方が学費が安いイメージがあったのですが、単純に上の比較をすると私立の早稲田の方が授業料が安いということになります。これは意外でした。もちろん、この他にも諸々と費用がかかりますし、研究分野の教授がいるかどうか、ネットワークがあるかどうか、就職やアカポスへの就きやすさなど、環境は大学によって様々ですので、単純に学費だけで判断することはできないかと思います。まず大前提として、ここで紹介するのはいわゆる教育ローンのようなものではなく、返済不要の奨学金（給付型）です。また、海外留学用ではなく、国内の大学院（博士）でも給付される奨学金があるかどうか、調べてみました。あまり数は多くないのですが、いくつか該当しそうな奨学金を見つけたので紹介します。応募資格：①学業成績、人物ともに優秀であり、心身ともに健康で大学の推薦を受けられる方採択件数：5名程度助成機関：正規の最短修業年限（3年以内）助成額： 5万円／月給付条件：返却義務および将来の進路の制約なし 応募資格： ①医学・薬学・バイオ学系、理学系、工学系、情報学系等に在籍している学生で次の条件に該当し、学部長又は学科主任教授の推薦を受け、かつ学校推薦を受けた者。採択件数：10名程度助成額： 6万円／月給付条件：返却義務および将来の進路の制約なし応募資格： ①地球規模の課題を含む国際開発研究分野②博士の学位取得を目的とする方。③日本国籍 （外国籍保有者を除く）。④博士号取得後は、国際開発関連分野の実務者として働く意思のある方。採択件数： ３～４名程度助成額：年額上限 ２００万円助成機関：正規の最短修業年限（3年以内）給付条件：返却義務および将来の進路の制約なし社会人博士、特に国内だとなかなか申請対象となる奨学金は少ないかもしれませんが、決して国内の学費も安くはないので少しでも給付を受けたいところです。調べていて思ったのは、社会人が申請するとなると、１）社会人の有無問わずに博士課程用の奨学金に手当たり次第に申請するというパターンかなって思います。但し１）の場合は募集要項には記載されていないものの、何となく”空気感”で社会人が申し込めないような感じがあると思います。稼いでるなら自費で通え、みたいな。なので、それよりは２）のパターンである特定分野に特化した奨学金を出しているところを狙う方が良いのかもしれません。こういう特定分野の奨学金であれば、社会人/学生を問われるよりも、特定の専門分野で成果が出せそうな研究計画かどうかが奨学金採択の鍵かなあと思うからです。 Powered by 引用をストックしました引用するにはまずログインしてください引用をストックできませんでした。再度お試しください限定公開記事のため引用できません。 Powered by 引用をストックしました引用するにはまずログインしてください引用をストックできませんでした。再度お試しください限定公開記事のため引用できません。
こんにちは。世界人です。大学院修了から1年余りが過ぎ、現在は開発コンサルタントとして仕事をしていますが、現在PhDを取得する為に大学院博士課程に進学するかどうか検討しています。大学院修了後にも博士課程への進学を一瞬検討しましたが、その時は費用面の負担や早く社会に出て実務に携わりたかったことから、断念しました。しかし日々国際開発の資料に触れ、また仕事を進める過程で様々な事例・データに触れる中で、実務と学術の架け橋としてPhDを考えても良いのではないかと考え始めました。今後仕事で途上国の現場に赴く機会が増える予定なので、集めたデータや事例をアカデミックにまとめてアウトプットしたい気持ちも湧いてきました。博士課程をというと、その将来は研究職というイメージが強いのですが、国際開発の分野では博士号を持った実務家が少なくありません。世界銀行の採用Q&Aを参照すると、世界銀行ではエコノミストの多くが博士号を取得しているされています。しかしながら博士号というのは課程に進めば誰でも取得できる易しいものではないことも承知しています。特に文系になると課程を終えても論文が認められず博士号が取得できなかったり、博士号を取得しても就けるポストがなくアルバイトや非正規雇用で食つないでいくしかないという現実もあります。また、授業料も無料ではありません。国立大学では入学金282,000円に加えて年額授業料が520,800円x3年間で総額1,844,400円掛かる見込みとなります。さらにここに書籍代や諸々の研究費が発生します。フルタイムで在籍する場合、学費や生活費の負担に加えて将来への不安を抱えたまま研究する可能性が高く、そこにはとてつもないストレスとプレッシャーがあると予想できます。こうしたリスクを軽減する選択肢の一つとして、下の表はもちろん、学位を取得するという目的から考えた場合、仕事を続けながらの博士課程を非常にタフな闘いであるに違いありません。限られた時間の中で質の高いアウトプットを出さなければせっかく投資ししても学位取得に至ることができずにリターンに結びつかないリスクはあります。研究のみに専念しているフルタイム研究生と仕事しながら研究している人と、求められるアウトプットの質は同じなのですから。また、フルタイム学生と比べ、社会人博士は経済的基盤はある程度確保できるかもしれませんが、家族がいる場合は家族の理解が必要になってくるでしょう。子どもがいれば当然お金もかかります。よくよく話し合っておく必要があるようです。以上述べたように、社会人博士とてリスクは抱えています。しかし、それでもフルタイムの学生と比べて社会人博士にはいくつかのアドバンテージがあることも事実です。以下はざっと思いついたメリットになります。・自身の研究と関連するデータを仕事をしながら得ることができる・博士課程修了/中退後の就業におけるリスクヘッジになる・社会に接点があるため、市場感覚をキープできるさて、それでは大学院をどのように選べばよいのでしょうか。通常は修士課程でお世話になった研究室にそのまま残ることが一般的のように思われます。しかしながら私のように海外の大学院を出て日本の大学にパイプがない人や、仕事をやる中で新たな研究領域を見出した人などは様々な研究機関から自分に合った研究室を選ぶ必要があります。私が現在2つの選択肢を模索しています。大学院はそれぞれ特性が異なります。生粋の研究者を育てる目的の大学院では、社会人博士を積極的に受け入れたがらないところもあるでしょう。逆に実務を重視する大学院では、社会人博士の受け入れ態勢が整っているように思います。社会人博士という長い長い大海原を超えていくには、実務経験が豊富な教授がいる研究室や大学院側の社会人博士の受け入れがしっかりしている環境を選んだほうが良さそうです。2つ目の選択肢は、すでに私の友人が何人か実践している方法です。例えばドイツやスペインなどはEU圏外の学生でも安い学費で博士課程への受け入れを認めています。友人の一人はスペインの大学院で1年に数回現地で指導教授とミーティングを行い、あとは日本を拠点に働きながら研究を続けています。これは正規のルートというよりも、入学前に指導教授との面談・交渉をすることで認められるケースだそうです。また、学費はけた違いに高くなりますが、英国の大学院ではパートタイム（5年）の博士課程を受け入れており、こうした場合でも日本を拠点にしながら研究を続けることは可能になります。私自身が具体的にどうしていくかは、もう少し情報を集めながら検討していこうと思います。社会人博士というのは実にマイナーだと思います。博士課程に占める割合が増えたとはいえ、約1.5万人の38%、つまり約5,700人。しかし、現在はインターネットを通して"社会人博士"というマイナーな情報を集めることができます。社会人博士に関する情報を発信しているブログをいくつか紹介して、終わりにしたいと思います。